全国有数の県立病院網ができるまで
昭和初期、岩手はほとんどが無医村であった。矢作村(現陸前高田市)や奥玉村(現一関市)などで地域住民の組合組織による診療所が開設されたものの限界があり、全県下での医療充実をめざし昭和11(1936)年に「岩手県医薬購買利用組合連合会」が設立された。この時代、医師らが旗を持って地域を巡回し、民家の座敷などで診療や衛生講話を行ったという。戦時下統制、戦後処理などを経て昭和23(1948)年に「岩手県国民健康保険団体連合会」と「岩手県厚生農業協同組合連合会」が医療事業を継承。昭和25(1950)年に発足した「公的医療機関運営準備委員会」では、これらの医療機関の運営について大議論が交わされた。当時の阿部千一岩手県副知事や、県営医療生みの親と言われる佐藤公一ら多くの医療関係者により議論が尽くされ、県営とすることが決定。ここに「県下にあまねく良質な医療の均てんを」という岩手県立病院ネットワークの礎が築かれたのである。災害や新興感染症など、様々な危機に岩手県は直面してきたが、このネットワークをいかした対応は全国でも高い評価を受けている。
医療過疎の時代に立ち上がった先人たち
沢内村(現西和賀町)で保健婦の導入等に取り組み、乳幼児死亡率ゼロを達成した深澤晟雄村長。また、岩手県保健婦第1号で、岩手の看護、保健活動の草分け伊藤シクメなどが、岩手医療の黎明期を支えた。
